お金の民主化：人民の、人民のための、人民による、「革命ドル」ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎａｒｙ ｄｏｌｌａｒ
我々が自信を持って、勇敢に代案を提案すると同時に、億万長者たちの「官民パートナーシップ」による金融政策や通貨政策が違法であり、不道徳であると断じない限り、通貨の価値の秘密の引き下げを利用し、連邦準備制度や、財務省を富裕層の代理人に変貌させた、米国経済と、地球経済のこの静かな乗っ取りを止めることはできない。
富裕層は、彼らが愛情を込めて用意した偽の偶像を受け入れるように、我々を騙すために、デジタル通貨というトロイの木馬を迎え入れるように、様々な手口を使っているのである。これは、ちょうど我々にコロナのお金を受け入れさせて、違憲の政府、つまり少数の人のために秘密裏に作られた文書に従った多国籍の民間資本による合衆国に我々を依存させたようなものである。
偽の貨幣を作り出し、それを我々の通貨とすることは、たとえその行為が三つ揃えのスーツ姿の紳士が経営するウォール街の豪華な事務所によって行われたとしても、偽りの行為なのである。
その行為自体は、 たとえそれが政府機関という薄っぺらなもので表面上偽装されていたとしても、こうした銀行の利害関係者 （CEOだけではない）を逮捕し、資産を押収するための根拠になるだろう。だが、その前にしなければならないことが幾つかある。
我々は、「こうだったらいいのに」、という願望ではなく、現代の米国の現実を直視しなければならないのである。
そのような願望に基づいて勇敢な行動を行ったとしても、「行政府と立法府の乗っ取りがあまりにも完璧で、銀行によるお金の支配に反対するロビー活動、反対を唱えることは、我々の解放への最初の一歩にはならない」、という痛ましい結論に我々を導くことになってしまうだろう。
そうではなく、まず我々は、投機的ではなく生産的な、道徳的で、搾取のない憲法と自然法に従った経済システムの基盤となる通貨を作らなければならない。その通貨は、毒された連邦準備制度から独立しており、我々を待ち受ける奴隷制度に対して完全な代案を提供するものである。
貨幣の変容は革命的でなければならない。もはや段階的な変化は不可能である。変化への訴えは、我々の門前で吠え立てる戦闘犬に対してはなく、我々市民、善良な天使に対して行われなければならない。その意味で、変化は、革命的でなければならないのである。
革命ドルを簡単な５つの簡単なステップで
1)市民のためのお金の教育
経済学は最も堕落した、意図的に曖昧にされた疑似科学の分野であり、億万長者による意図的な経済の崩壊を科学のせいだと主張する上級聖職者によって執り行われる悪行である。そのような上級聖職者は、超インフレと過剰生産は積雪と降雨のようなものだと説き、金利の上げ下げや多国籍企業に金をばらまくことが、一般男性、一般女性の苦しみを軽減する方法だと提言しているのである。
我々の子供たちは、小学校から酷い偽りの教育を受け、自分たちの未来が破壊されるのは、自分たちではどうしようもない力の結果であり、一時的な逆境の結果であると教えられてきた。その一方で子供たちの夢を壊すことが、富裕層や権力者の明確な目標であるのだ。
我々の抵抗の第一歩は、経済とは何か、経済が本当はどのように機能しているのかについて、市民を教育することである。
我々は街頭に出て、家々を訪ね、騒ぎ立てるメディアのニュースの見出し裏で何が起こっているのかを論理的に、科学的に、そして辛抱強く説明しなければならないのである。
経済がどのように回り、億万長者のためにどのようにお金が作られ、我々を奴隷にするためにどのように負債が作られるかを一般市民に理解させるために、ハーバード・ビジネス・スクールへの多額の寄付や、億万長者からのエコノミスト誌への資金提供は必要ないのである。
我々は、デジタル通貨、株式市場、デリバティブ、その他の詐欺について真実を伝え、これらのでっち上げられた成長指標がどれほど我々の経済と無関係であるかを説明する必要がある。
我々は、銀行がいかに無からお金を生み出すか、そしてデジタル通貨や暗号通貨がいかに、顔のないＡIに現実の所有権の残骸を明け渡すよう市民を欺くための罠に過ぎないかを市民に説明しなければならないのである。
市民は、このデジタル通貨がそもそもお金ではなく、説明のつかない権力者からの借用証書であり、間違った行動をとれば、理由なくいつでも取り消される可能性がある証書なのであるということを理解する必要がある。
市民は、多国籍企業が所有するコンピューター銀行によってデジタル通貨の価値が決定されることを理解する必要がある。デジタル通貨は、言い換えれば、大量破壊兵器なのだ。
2) 多国籍銀行が管理する不換通貨であるドルを否定し、革命ドルを立ち上げる
ドル体制の崩壊は、ホワイトカラーであれブルーカラーであれ、男であれ女であれ、黒人であれ白人であれ、我々を共倒れにさせるおそれがある。しかしながら、企業メディアは、自分たちが作り出した倫理観やアイデンティティの対立を利用して、我々を互いに分断しようとする。
他の国々がドル支配の経済システムから抜け出さなければならないように、米国市民もこのような銀行家主導のタイタニックから独立を宣言しなければならないのだ。
我々は、独立宣言と憲法を剣と盾として、勇気を持って連邦政府と市民の本来の関係を主張し、我々国民だけが、我々に言動で責任を負う議会を通じて通貨を発行する権利を持っていることを主張するのである。
我々は、ドルの価値は、憲法に合致したやり方で、透明性と説明責任を果たす形で決定されなければならない、と主張すべきである。
もしそうではないなら、そして、そうでないことが明らかなら、そんなものを通貨と見なすことは到底できない。それはきれいに印刷された紙に過ぎないということだ。
我々は、新しいデジタル通貨と、現在多国籍銀行によって管理されている連邦準備制度の不換通貨であるドルが、その明白な性質ゆえに違憲であり、非合法であり、犯罪的であると主張するのである。
我々は、経済取引にそんな通貨を使用することを拒否し、我々は、市民が不換通貨であるドルを、両替商や投機家の欲ではなく、我が国の勤労者の真のニーズに合致した我々にとって実体のある革命ドルに換金できるようにするのだ。
この「革命ドル」は、強制された負債や軍事力の脅威ではなく、またサイバースペースに漂う虚構の数字でもなく、価値に基づく説明が可能で透明な貨幣システムを支持するものである。
ここで説明した通りである。革命ドルは、憲法に従って国民に直接発行される民主的な通貨となる。
この新しい民主的経済は、本質的に地域に根ざしたものであるが、賭け事好きや詐欺師が経営するカジノからは独立した、透明で信頼できる国内および海外の為替取引システムを含むものとなるであろう。
その独立経済は、市民からの具体的な貢献に基づいており、我々を奴隷制に引きずり込む腐敗したグローバリズム経済に対する明確な代替案を提供するものである。
3）革命ドルの価値を確立する
革命ドルは、具体的な商品やサービスに関してその価値を決定する、市民間の信頼できる協定に基づき、地域単位で確立されることになる。革命ドルは、透明性があり、説明責任を果たせる、民主的な銀行システム、つまり、まずは、身の回りの地域コミュニティの構成員によって協同組合として運営される銀行と一緒に進んでいくことになる。
しかしながら、自由で民主的なドルを確立すること以上に重要なことは、市民がお金への依存を減らせるように支援し、自給自足、地域での物々交換、そして地域コミュニティ内での協力を奨励することである。
見知らぬ人たちを隣人に変えれば、多くの経済的ニーズに対する解決策が魔法のように見つかるだろう。隣人を知らないから、道ですれ違う人を信用しないから、息子や娘と距離を置くようになったから、あらゆる行動をお金で行わなければならなくなったのである。それは偶然ではない。最初からそのように計画されていたのだ。
革命ドルは、参加型の議論を通じて、庭で育てた３キロのトマト、２時間のベビーシッター、流し台の修理、１ヶ月間の毎日の犬の散歩などの一定の価値に対して通貨が結びついた本当の意味での市場経済を実現するものである。
つまり、多国籍企業や銀行に頼ることなく、ほとんどのニーズを満たすことができる透明な物々交換を実現する共同社会における指標としての、通貨の本来の機能を取り戻すということである。
隣人同士、家族同士の信頼があれば、自分たちの暮らしを自分たちで管理し、地域経済の中で市民のニーズに合わせてお金の価値を設定する自然体なシステムが実現できるのである。
貨幣は、市民が話し合いによって価格を決め、実需に基づく市場を形成する参加型のプロセスを通じて、有形のものであれ無形のものであれ、商品、サービス、物品、その他の実体のあるものと結びつけられるようになる。
市民同士のオープンな議論を通じて価値を決定するそのプロセスは、今日のような退廃的なラスベガスのストリップショーではなく、本来の意味での政治の復活を意味するのである。
食料、道具、住居、交通、エネルギー、そして文明の基本である厳格な科学、道徳教育、深い知性への関わり、人類を定義する哲学的、審美的、精神的な実践など、生活に不可欠な商品とサービスは、革命ドルでその価値を割り当てられることになるだろう。
この民主主義経済では、億万長者たちやその知性ある取り巻きによって蓄えられた不正なデジタル財産、不正な富、つまり現在は崩壊した不換紙幣に記録されているお金を革命ドルへと変換するのに、議論の余地はないだろう。億万長者たちが、AmazonやGoogleのスーパーコンピューターの数字にゼロをいくつか加えることによって計上した過大な資産も、消滅することになる。
インフレは、革命ドルによって打ち負かされる。さらに、いかなる個人も、いかなる家族も、いかなる特権階級も、基本的な社会正義の範囲を超えて、貨幣、商品、その他の資産を独占することは許されなくなる。
したがって、その不換通貨のドルで市民が負っている負債も革命ドルに変換することはできない。革命ドルは、あらゆる意味で解放を実現する。
4)国民のための地方銀行の創設
不換通貨のドルは、連邦政府の権威に支えられた偽りの貨幣を使って、富裕層が一般市民から財産を買収するための道具となった。この仕組みがうまくいったのは、民間のメディアがこの「貨幣」に不当な正当性を与えたからであり、ドルが貴金属で担保されなくなったからであり、また、国際銀行に対抗して、実際に預けたお金に基づいて地域住民に意味のある融資をする地方銀行がなくなったからである。
我々は、協同組合として運営されることを定款で定めて、完全に地域コミュニティに投資することを約束し、融資は実際に持っているお金に、つまり現実の物、現実の労働、現実の実体のある組織に結びついたものに基づいて行うことを約束した地方銀行を設立しなければならない。
こうした銀行が提供する融資は、一般の人々のための、現実のお金によるものでなければならず、また、生産的で役に立つ活動のためのものでなければならない。
そのような銀行は、地元に目を向け、地域コミュニティの長期的な繁栄、環境、国の将来を重視しなければならない。
長期低金利（30年ローン）と小規模融資により、市民は、外国製の粗悪な靴やウォルマートのような悪質な流通業者が販売する外国製の繊維板のテーブルよりも安い金額で、30年使える高品質の地元の手作りの靴や、100年使えるテーブルを購入することができるようになるのである。
5) 市民のためのグローバルな金融システム
最終的には、グローバリストではない、国際的な新しい金融／貿易システムがボトムアップで構築されなければならない。それは、地域コミュニティに始まり、国家全体に広がり、最終的に他国の市民（企業ではない）にまで及ぶ、健全で建設的な経済的交流が可能になるようなシステムである。
そのような金融／通貨システムは、ウォール街や ブラックロック、バンガードなどの金融独占企業、サウド家やウィンザー家、ウォルトン家やロスチャイルド家、コッホ家、マース家などが裏で操る多国籍規模の物流会社や 海運会社、大規模なマーケティングや小売業の会社によって、いかなる部分においても支配されてはならない。
地球に暮らす市民主体の健全な金融／貿易のシステムには、グローバリストの手の届かない、透明で信頼性の高い通貨が必要である。
グローバリストたちによって毒された経済システムを完全に回避するのである。
我が国の経済の悲しい現状
銀行家と財務省の友人たちは、避けられないバブル経済の崩壊を先送りするために日夜働いており、たとえ我が国の破壊を意味するとしても、どんな手段も使うだろう。米国は、マルクス兄弟の映画「マルクスの二挺拳銃（Go West）」に出てくる列車に似ている。その列車の車両は、機関車のエンジンを動かすためにばらばらに切り刻まれ、後には残骸だけが残されるのである。
価値のないお金だけが、国家という船を浮かばせている。だが、時間が経てば、価値のない貨幣を作ることは、文明にとって自らを共食いさせるおぞましい儀式となる。
戦争への恐怖、パンデミックへの恐怖は、経済、そして文化がどのように破壊されるかを国民に理解させないために不可欠である。
ロン・ポールのような真の保守派が提供するこの犯罪性を批判する人たちは、銀行が生み出したドナルド・トランプのような偽物の保守派に取って代わられてしまったのだ。
かつてのマルクス主義者や社会主義者が提示した市場やグローバル金融に対する鋭い批判は、いわゆる「左翼」が提唱するジェンダーや人種に関する気楽な雑談にとって代わられてしまったのである。
もう十分である！この50年間で、連邦政府の借金は4000億ドルから30兆ドルへと75倍に増え、その結果、皆さんのお金はほとんど無価値になってしまった。エリートは裕福になり、市民は貧困に追い込まれた。
本当に、それは国家の命脈を毒する邪悪な騒動なのだ。このマーケットは本当に、今や亡骸となってしまったが、せめて名誉ある埋葬が必要だ。
実体経済を肯定し、偽物の経済を拒否する 個人の道徳、地域コミュニティのニーズ、透明性と説明責任、地元の銀行と地元の金融、これらは現在派手にメディアが宣伝しているお金に関する言説とはかけ離れた概念である。
我々は、この問題の解決策を、民間の多国籍銀行によって作られ、規制され、管理されているドルでは購入することができない。
お金の価値の低下と個人の倫理観、そして地域や国レベルでの市民意識の低下は不可分であることを忘れないでいただきたい。
健康的な食べ物、飲料水、質の高い道具や家具、住みやすい住宅、有意義な教育、そして人生を価値あるものにする深い知的／文化的／精神的経験を得ることは可能なのだ。それが我々の目標である。貨幣は、交換するために等価なものを設定することによって、その目的を果たすのに役立つことがあるが、貨幣そのものがこの問題の解決策になることはありえない。
先人が「金は諸悪の根源」と言ったのは、それなりの理由があった。
市民間の信頼は、革命ドルの筋肉を取り付けるための骨格である。革命ドルは、独立した道徳的な経済を構築するための土台となる。
もう、我々の国民が子供たちを養うために必要な薄汚れたドルを得るために、不道徳で寄生的な経済に飛び込む必要はないのだ。このような矛盾、このような醜態は、根絶されなければならない。
我々は、不換通貨やデジタル通貨を使って偽の価値を作り出し、我々を欺き、制圧しようとしているテクノ・ファシストのグローバルな体制と戦っていることを忘れないで頂きたい。
そのグローバルな体制は、スーパーコンピューターで計算されたアルゴリズムを使い、数々の権威ある人物を買収し、その正当性を信じ込ませているのである。
それでも最終的に勝つのは、我々である。なぜならば、我々の貨幣、つまり革命ドルの価値が、人間同士の交流、実際の価値に根ざすことになるからである。
憲法に基づいた革命ドルは、市民間の具体的な経済取引によって支えられている。ビル・ゲイツのような億万長者たちは、彼らの要求に応じて連邦準備制度が印刷したドルを使ってモンタナやミネソタの農地を買い取ったが、革命ドルによって、我々は億万長者に対して、「彼らがその時、いかなる意味においても所有権を得ておらず、彼らの不換紙幣、デジタル通貨は何の価値も持たない」と言うことができるようになるのだ。
さらに、注目すべきことがある。有毒なワクチンを推進して金融犯罪を行ったことは、これらの犯罪者の全ての資産を差し押さえることを正当化するのに十分すぎるほどの理由になる。
つまり、革命ドルは、このゾンビ経済の心臓に打ち込まれる木の杭であり、吸血鬼市場を打ち倒す早技の剣であり、ウォール街の両替商が設置した腐敗したカジノを打ち砕く銀のハンマーとなるのである。
その時、彼らはどうするのだろう。彼らのお金が無価値になり、偽の資産が消え去った時、彼らはどうするのだろう。それは我々の関心事ではない。
我が国は国民のものである。我々の川や野原、山や海は、誰にも所有されることはなく、我々の大切な共通の遺産として、寄生虫のような億万長者が派手な墓に安全に埋められた後も、ずっとずっと未来に残されるべきものなのである。
